ETFの基本的な仕組みから分配金利回りや配当まで徹底解説!|初心者こそETFを上手に活用しよう!

ETFとは日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)などのインデックス(指数)への連動を目指した上場投資信託を指します。

少額から投資できるということもあり、これから投資を始めようと思っている人にはオススメの商品ですが、ETFには多くの種類がありどのETFを購入するかを検討するときにはどの指数に投資するかを検討する必要があります。

その際、そもそもインデックスとは何かを知ることで、銘柄選定を円滑にすすめることができます。

ETFには様々な注意すべき点がありますが、要点を押さえると効率的な投資ができる分野となりますので、本記事ではETFの概念から配当・分配金利回りについて解説していきます。

ETFの基本的な仕組みについて

ETFの基本的な仕組みについて

ETFを購入することで、様々な配当を受けることができ、世の中にはその配当だけで生活しているという投資家も多く存在します

しかし、注意点や配当について説明する前に、まずETFとはなにかという概念を理解することが重要。

この章では概念から仕組み、他投資や投資信託と比較した際のメリット・デメリットなどを解説していきます。

ETFとは

ETF(イーティーエフ)はExchange Trashed Fundの略称で、直訳では上場投資信託となり、ETFは金融商品取引所にて取引され、証券会社に口座を開くことで株式の様に手軽に売買ができることから近年話題の投資方法です。

具体的な例を挙げると、日経平均に連動する「(1321)日経平均」の場合、1銘柄2万円程度で実質225銘柄が購入できる事になるのです。これを分散投資と呼び、こういった特徴から株式と比べると知名度は劣るものの、日本の投資家から徐々に人気が広まりつつある金融商品こそがこのETFです。

ETFの仕組みとは

そもそも投資信託(ファンド)がどういった仕組みになっているかを説明しましょう。

投資信託とは、投資家から集めた資産をまとめて、運用の専門家が株式や債券などに代わりに投資・運用する金融商品です。

投資家らはこの運用成果によって投資額に応じた金額が分配され、成果を得ることになります。

上述したようにETFは通常の投資信託とは異なり、”上場”投資信託。つまり、投資信託の一部ではありますが、上場しているかしていないかという点が大きく異なる点であると言えます。

ETFのメリットとデメリット

ETFのメリットとデメリット

投資には様々な選択肢があり、その中でも投資信託という形式を選択する場合、投資信託から始めるべきなのか、ETF(上場投資信託)から始めるべきか悩む方が多いようです。

ネット上の意見ではどちらに対しても初心者向けであるという説明がされており、最終的な結論が出しにくいのが現状。

そこで、ETFのメリットとデメリットをそれぞれまとめたので、後述する「ETFと投資信託の比較」と合わせて自分にあった投資スタイルを選択しましょう。

ETFのメリット

  • 少額で且つ分散投資が可能
    ETFの投資対象は様々な銘柄によって構成されており、1つのETFを購入することで実質複数銘柄に投資(分散投資)ができて、低リスクで始めることができます。

  • 選択肢が豊富
    ETFは日本のみならず、外国株式や外国債券、商品(コモディティ)など、様々な指数に連動するものがあり、海外の選択肢が多いことが特徴です。

  • 市場で常時売買できる
    ETFのメリットは株式の特徴とほぼ同じなので、株式と同様に相場の変動を監視しながら市場の取引時間中であればどんなタイミングでも売買が可能です。

ETFのデメリット(リスク)

  • 価格変動リスク
    ETFは指数が変動すれば、それに伴ってETFの価格も変動し、これをインデックス運用と呼びます。

  • ETFの種類によっては元の指数に対して一定の倍率をかけた動きをすることから、変動に対して特に留意する必要があるので注意が必要。

  • 流動性リスク
    株式と同様に取引所で売買できるのがメリットであると上述しましたが、投資信託の中には流動性が低いものがあり、他の信託のように取引所の価格で売買できないものがあるので、流動性のリスクにも注意が必要

ETFに発生する手数料とは

ETFに発生する手数料とは

ETFには以下の売買手数料エクスペンスレシオという2つの手数料が発生します。

少額から取引が開始できる事こそETFのメリットであると上述しましたが、こういった様々な手数料に関しては必ず発生するコストとなるので、予め注意しておきましょう。

売買手数料

ETFを購入するとき、株と同様に売買手数料が発生します。近年の銀行における振り込み・引き下ろし手数料と同じ様にネットの証券を利用することで自ずと手数料は下がる傾向にあります。

エクスペンスレシオ

ETF、投資信託の場合はどちらも運用会社に資産を支払い、運用会社が代わりに投資を行うと上述しましたが、これは言い換えると作業を依頼しているとも言えます。

これに伴って、それ相応のコストも発生します。このコストをエクスペンスレシオと呼び、投資信託の場合は信託報酬と呼びます(※投資信託の場合は信託報酬と呼びます)。

ちなみに、このエクスペンスレシオの相場は通常年間1%未満となるので覚えておきましょう。

ETFと投資信託の比較

ETFと投資信託の比較

上述したように、ETFと投資信託はよくネット上で比較される関係になります。

互いにそれぞれメリット・デメリットはありますが、本記事では売買手数料手軽さ情報開示性というポイントに絞ってそれぞれを比較していきましょう。

売買手数料の比較

ETFと投資信託にはどちらも売買を行う際に手数料が発生しますが、投資信託の場合ノーロードと呼ばれる手数料が発生しない銘柄が増加している傾向にあります。

大きな差は無いにせよ、ETFの場合は基本的に0.2%の売買手数料が発生しますので、売買手数料の面では投資信託のほうが若干ではありますが、手数料がお得に取引ができるといえるでしょう。

売買の手軽さ比較

ETF最大のメリットとも呼べるのが手軽さ

ETFの場合、取引時間内であればいつでも取引が可能。しかし、投資信託の場合は売買すると申し込んで、売買が成立するまでに1日のタイムラグが発生します。

その売買申し込みから実際に売買が成立するまでに大きな変動が合った場合、想定していた取引額と値段が異なってしまうという事も発生しかねません。

情報開示性の比較

ETFは上場投資信託であり、情報の開示がある程度定められています。なので基本的には毎日保有している資産や金額を開示しているので、リアルタイムでの情報取得量が多いと言えるでしょう。

反対に投資信託の場合は非上場なので、情報の開示は四半期に1度もしくは半期に1度程度しか決められていません。

そこで運用報告会やレポートを通して投資先の内訳や運用実績を知ることができるので、情報の即効性は薄いと言えます。

ETFの分配金制度について

ETFの分配金制度について

ETFの分配金はETFを保有することによって得られるので、もちろん元手の資金は必ず必要となります。

その資金をうまく運用し、分配金利回り(配当など)を予めリサーチしておくことで、高配当を受け取ることができるでしょう。

ETFの分配金とは

ETFは投資信託と同様に分配金を出す仕組みがありますが、投資信託の違ってETFは税法によって決算期間中に発生した利子や配当などの収益から、信託報酬等の費用を控除した全額を分配します。

金価格連動型上場投資信託など、対象指標に対して利息や配当が生まれない資産の場合はこの分配金がゼロとなる場合もあります

ETFの分配金はいつもらえる?

分配金が支払われる頻度は、年1・2・4回など、銘柄によって異なります。分配金を受け取るには、権利の確定日時点でETFを保有していることが条件となります。

この条件について注意事項があり、ETFの場合約定をした日と実際にETFを受け取る日には多少のタイムラグがあり、権利確定日の2営業日前の権利付最終日までにはETFを必ず購入しておかないと対象にはならないので予め注意しておきましょう。

ETFの分配利回りについて詳細に解説

分配金利回りとは、ETFにて投資した資金に対して1年の間にどの程度の分配金があったのかを示したもので、以下の式にて割り出されます。

分配金利回り(%) = 年間分配金累計 ÷ 直近月末ETFの基準価額 × 100

分配金累計額は過去の実績がベースであり、基準価額については購入時のものではありません。

つまり、表示された分配金利回りは過去1年間の分配金が得られて、利回り計算に用いた基準価額が1年間変動しなかった場合の仮想利回りとなります。

つまり、実際に得られる利回りや期待できる利回りとは多少異なるという意味です。

分配実施後、投資信託の総資産から分配金が差し引かれるため、基準価額はその分下落します。

投資信託の収益や損益は、基準価額の騰落(とうらく)と分配金受取の合計を常に意識することが重要であり、分配額や分配金利回りのみならず騰落率も確認しておきましょう。

ETFにおける「分配金」と「配当金」の違い

ETFにおいては「分配金」「配当金」でよくネット上で書き分けられますが、ETFや投資信託で投資家に支払われるお金のことは”分配金”となります

分配金と配当金で大きく異なる点としては、分配金は運用会社が支払うのに対して、配当金は株式を発行した企業が支払うという点が挙げられます。

運用会社が支払う分配金の原資は、株式の配当金や債権の利子、値上がり益となるので、「配当金」とは「分配金の一部」ということになります。

ETF主要銘柄の分配金利回りランキング

ETF主要銘柄の分配金利回りランキング

分配金利回りとはETFに投資した金額に対して1年間でどの程度の分配金があったのかを示す値ですが、具体例を挙げると基準価額が1万円のETFから年間200円受け取った場合、利回りは2%となります。

せっかく投資をするのであればこの分配金利回りが高いETFを見つけて投資を行いたいと思いますよね。

実はこの分配金利回りについては証券会社や専門のリサーチ会社がパーセンテージを提供しているので、そのデータを元にランキング記事を作成しました。

1位 | NEXT FUNDS銀行(TOPIX-17)上場投信

NEXT FUNDS銀行(TOPIX-17)上場投信は文字通り、TOPIX-17銀行への投資成果との連動を目指しているETFです。

TOPIX-17とは、東証一部上場企業を17の業種に分類した時価総額加重型の株価指数であり、TOPIX-17銀行はそのうちの銀行業の指数を利用したものです。

NEXT FUNDS銀行(TOPIX-17)上場投信の分配金利回りはおよそ15%です。

TOPIXとは?

TOPIXとは東証株価指数という別名をもっており、日経平均と同等に日本を代表して有名な株価指数です。TOPIXへの連動を目指すETFは数多く、日本のETFでは主力の金融商品となっています。

日本の株式市場の状況を伝える際の指標としてTOPIXか日経平均のどちらかが上昇傾向、または下落傾向にあるかで判断されるほど市場での割合は高くなっています。

また、ファンドや年金基金として自社の運用がうまくいっているかの確認をするための指標としては、ほとんどの場合TOPIXで判断されます

ETFとの関連性としては、TOPIXへの連動を目指すETFは日本の市場に数多くあり、TOPIXに連動するETFは日銀の買い入れ対象にもなっています。しかし、通称ブル型やベア型のETFはこれに含まれません

2位 | NEXT FUNDS運輸・物流(TOPIX-17)上場投信

NEXT FUNDS銀行(TOPIX-17)上場投信は文字通り、TOPIX-17への投資成果との連動を目指しているETFです。

TOPIX-17とは、東証一部上場企業を17の業種に分類した時価総額加重型の株価指数であり、そのうちの運輸・物流業の指数を利用したものです。

NEXT FUNDS運輸・物流(TOPIX-17)上場投信の分配金利回りはおよそ8.5%です。

3位 | 日経300株価指数連動型上場投資信託

日経株価指数300株価指数連動型上場投資信託は、東京証券取引所第一部上場銘柄の中から株式市場を代表して且つ、業種・流動性などの分野にて選定された主要300銘柄を加重平均したものであり、この値(株価指数)である日経株価指数300との連動を目指すETFです。

日経300株価指数連動型上場投資信託の分配金利回りはおよそ7.3%です。

4位 | 上場インデックスファンド新興国債券

上場インデックスファンド新興国債券は、新興国の国債市場を対象としており、ブルームバーグ・バークレイズ自国通貨建て新興市場国債や10%国キャップインデックスという指標との連動を目指しているETFです。

同指標は、バークレイズキャピタル社が算出している一定の基準をクリアした新興国の国債によって構成されています。

上場インデックスファンド新興国債券の分配金利回りはおよそ5%です。

5位 | 東証銀行業株価指数連動型上場投資信託

東証一部上場銘柄の中で、33業種分類が銀行業の銘柄の値動きを表している東証銀行業株価指数との連動を目指しているETFです。

この銀行業株価指数は、TOPIXを補完する指数の一つで、東京証券取引所の市場第一部上場銘柄を、日本標準産業分類により33業種に分類し、その中から銀行業のみ抽出して構成された指数となります。

東証銀行業株価指数連動型上場投資信託の分配金利回りはおよそ5%です。

ランキングについての補足

分配金利回りが常に10%を超えている場合、配当のみで一般人の生活がまかなえるという記事がネット上に見受けられますが、上記ランキング上位から分かるように、運用会社や業種に偏りがあることがわかります。

そもそも分配金利回りは「年間分配金累計 ÷ 直近月末ETFの基準価額」で計算されると説明しました。この基準価額が下がればもちろんそれに応じて分配金利回りは上がります

また、時期についても毎月・四半期・年2回とそれぞれ異なるため、ただ一概にランキング1位のETFを購入しておけば上述した分配金利回りが得られるというわけではないので注意しておきましょう。

まとめ

まとめ

本記事ではETFの概念から配当・分配金利回りについて解説しました。ランキングでも解説したように、3%を超える分配利回りを出しているものが高配当ETFの基準となります。

しかし、ランキングの数値だけを鵜呑みにするのではなく市場の変化に柔軟に対応しながらの売買を意識することが重要です。

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