ヘッジファンド過去最悪の日から一転 大型株堅調、ゲームストップ株急落

ニュースのポイント

  1. 1月28日、ゲームストップ株は一時68%下落した
  2. 一方、ヘッジファンドのお気に入り銘柄の動きに連動する上場投資信託(ETF)は4%上昇した
  3. アナリストはヘッジファンドに関する懸念は薄れ、トレーディングアプリの制限が「不安要因を後退させた」と指摘した

ゲームストップ株は一時68%下落、ヘッジファンドのお気に入り銘柄連動ETFは4%上昇

機関投資家を悩ませてきた、全ての動きが1月28日に逆回転した。ビデオゲーム小売りチェーンのゲームストップ株は通常取引で一時68%下落した一方で、ヘッジファンドのお気に入り銘柄(GVIP)の動きに連動する上場投資信託(ETF)は4%上昇した。アマゾンやマイクロソフトなど疑問視されていた銘柄が大型株の上げを主導した形となった。

27日に、空売りの失敗で痛手を被ったヘッジファンドは市場から急ピッチに資金を引き揚げた。そのペースはゴールドマンのプライムブローカレッジ部門による2008年のデータ追跡開始以来で最速だったという。また、ゴールドマンのデータによればロングとショートの両方で打撃を受けたヘッジファンド運用者らは、市場全体のリターンに対する超過収益を表すアルファがマイナス3.1%と、過去最悪となっていた。

ヘッジファンドの人気ポジションに対するデイトレーダー集団による総攻撃で相場が激動したのに比べれば、28日の反転はささいに見えるものの、機関投資家へのレバレッジ解消圧力がピークを打ったことを示している可能性がある。投資アプリのロビンフッド・マーケッツやオンライン取引プラットフォームのインタラクティブ・ブローカーズ・グループなどは、ゲームストップやAMCエンターテインメント・ホールディングスなど複数の銘柄の取引を制限した。

CMCマーケッツのアナリストであるデービッド・マッデン氏はリポートで「ヘッジファンドに関する懸念は薄れた」と述べた。また、トレーディングアプリの制限が「不安要因を後退させた」と指摘した。

ロビンフッド・マーケッツ
アメリカ合衆国のフィンテック企業、および同社が提供する証券取引アプリの名称。証券取引手数料なしで売買を行える点が最大の特徴。金利収入、高頻度取引業者から受け取るリベート、アプリのプレミアム会員から徴収する手数料が主な収益源となっている。米国では、新型コロナウイルス感染症対策の給付金などの影響で、ミレニアル世代を中心に、ロビンフッドを介して株式投資を始める個人投資家が増加している。彼らはロビンフッダーと呼ばれ、個別銘柄の値動きに大きな影響を及ぼすこともある。参考:Wikipedia

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